住宅ローンおすすめ10選をまとめて比較！初心者向けの選び方やシミュレーションも紹介

住宅ローンは金融機関によって金利タイプや各種手数料が様々です。

住宅ローンは高額なローンのため、金利や条件を比較して選ばなければ「思ったより負担が大きかった」「繰り上げ返済がしにくい」といった問題が発生する可能性も。

本記事では好条件で住宅ローンを契約できるよう、以下の内容を取り上げました。

住宅ローンのおすすめ10選を紹介し、初心者でも比較しやすいよう選び方を解説します。

借入額の目安や具体的な返済シミュレーションも記載するので、これから住宅購入を控えている人は参考にして自分に合う住宅ローンを選びましょう。

本サイトが独自に調査した、おすすめ住宅ローン10社は以下の通りです。

おすすめ住宅ローン10選と人気の理由

本サイトが厳選したおすすめ住宅ローン10選と人気の理由は以下の通りです。

スクロールできます→

※金利はいずれも新規契約・2024年10月時点

来店の回数を減らせるよう、本サイトではネットから申し込めるローンを取り上げています。

ネット申し込みが可能な金融機関なら、営業時間内の来店が難しい人でも自分のタイミングで手続きしやすいです。

ただし契約までには来店が必要なケースもあるので、申し込みから契約までの流れを事前に確認し、無理なく利用できる金融機関に申し込みましょう。

ネット銀行なら契約もWebで済む可能性があります。

住宅ローンを選ぶとき、注目したいのは以下のポイントです。

金利の低さを1番重視したい人は、変動金利が低い銀行を選びましょう。

変動金利は金融情勢に応じて金利が変動するタイプのローンです。

申込時点の条件が適用されるため、実際に適用される金利の目安を確認したいときは、一度申し込んで事前審査を受けましょう。

契約を交わす前なら、多くの金融機関でローン申し込みをキャンセル可能です。

返済計画を金融情勢に左右されたくない人は、固定金利で金利が低めの銀行を探すのが向いています。

団信特約は金融機関ごとに特徴が異なるため、上乗せ金利と内容のバランスを比較しましょう。

団信特約は加入者に万一のことがあったときに、住宅ローンを返済しなくて済む保障制度です。

保障内容は利用する住宅ローンによって異なります。

主な団信特約

50%保障では、住宅ローン残高のうち50％分の支払いが不要です。

特典や繰上返済手数料の安さは、契約後の満足度を大きく左右します。

例えばauじぶん銀行の特典は、au関連サービス利用者への金利引き下げと負担軽減に直結。

イオン銀行の住宅ローン契約者はイオンでの買い物代金が5％オフになります。

auユーザーならauじぶん銀行、普段からイオンで買い物をする機会が多い人ならイオン銀行と、人によってどの金融機関がお得か変わります。

ライフスタイルもふまえて、利用する住宅ローンを決めましょう。

auじぶん銀行の住宅ローンは最大で年0.15％の金利優遇あり

auじぶん銀行の住宅ローンは、au関連サービス利用で最大0.15％の金利引き下げ特典があります。

auの携帯電話回線を契約し、auの家族割プラスに加入していると、引き下げ幅が0.07％と特に大きいです。

住宅ローンは高額のため、0.07％の金利引き下げでも効果的に利息を節約できます。

1,000万円借りたとして、以下の条件で利息をシミュレーションしました。

• 変動金利
• 団信の上乗せなし
• ボーナス払いなし
• 35年で返済

au回線の利用があれば、13万円程度利息が少なくて済みます。

au関連サービス利用者で金利引き下げ条件の適用を受けられる人なら、普段のサービスを活かしながら利息の負担を軽減できます。

auじぶん銀行の住宅ローンは、変動金利がネット銀行ならではの水準。

金利引き下げ特典も利用すると、金利年0.3％台での契約も可能です。

団信特約の手厚さも特徴で、5つの重大疾病に対応するがん50％保障が無料特約分で付帯します。

無料特約の主な内容（50歳以下）

基本の保障に加えて、がんや4大疾病でも住宅ローン残高50％保障があります。

au関連サービス利用者や、住宅ローンに関する固定費用をできるだけ抑えたい人は、auじぶん銀行の住宅ローンを検討しましょう。

住信SBIネット銀行は金利上乗せなしで全疾病保障の団信が付帯

住信SBIネット銀行は、金利上乗せなしで全疾病保障の団信が付帯します。

全疾病保障は、病気や怪我の内容にかかわらず就業不能に備えられ、内容によって保障内容が変動する仕組みです。

例えば特定疾病や重度慢性疾患が原因なら、最長12ヶ月間保証金で住宅ローンの支払いに対応。

12ヶ月経過しても就労できる状態にならなければ、住宅ローンの残高が0円になります。

基本付帯に先進医療特約も付いており、様々な病気や怪我の万が一に対して費用負担なしで備えられるのが特徴です。

例えば、糖尿病や高血圧が原因で死亡や高度障害と認定されると、住宅ローン残高0円の対象となります。

住宅ローンは高額で返済が長期にわたるため、返済中に何かあったらどうしようと不安に思う人も多いです。

住信SBIネット銀行の住宅ローンなら、「返済中の万が一が不安」「家族に負担がかからないか心配」といった人でも、住宅ローンの契約がしやすくなります。

ネット銀行ならではの、手続きの手軽さもメリットの1つ。

LINEで手続きがすべて完結するため、忙しくて平日昼間に時間が確保しにくい人でもマイペースに利用しやすいです。

返済プランを豊富に用意しているため、迷ったらLINEの問い合わせを利用して相談しましょう。

SBI新生銀行は変動金利が低めの水準で返済額が抑えられる

SBI新生銀行の住宅ローンは多彩な金利タイプのラインナップがあり、中でも変動金利は低めの水準です。

最低金利が0.45％程度からの金融機関も多い中、0.42％程度から契約できる可能性があります。

金利変動に備えたいときは、「ミックスローン」を選んで変動と固定を組み合わせての契約も可能。

例えば4,000万円の借りるなら、ニーズに応じて2つのタイプを組み合わせられます。

• 変動金利で2,000万円、20年固定金利で2,000万円
• 変動金利3,0000万円、5年固定金利で1,000万円
• 5年間の当初固定2,000万円、長期固定2,000万円

同じ金利タイプの組み合わせも可能で、固定金利を取り入れると金融情勢による金利の変動に左右されず、計画的に返済できます。

変動金利の方が低金利な傾向にあるため、両方を併用すれば金利変動のリスクを抑えつつ固定金利のみのときよりも金利を抑えられる可能性も。

プランの選び方に不安がある人は、ネットからビデオ通話相談を利用しましょう。

ビデオ通話相談も利用して自分に合う金利を選べば、無理のない返済計画を立てられ、返済が不安な人も契約しやすいです。

SBI新生銀行の住宅ローンは、繰上返済手数料や電子契約の印紙税無料など、細かな費用が節約できるのもメリット。

団信特約はがん保障100％で金利上乗せ0.1％のみと、安心への備えをプラスしても費用負担が少ないです。

SBI新生銀行の住宅ローンは、豊富な金利プランから選択したい人や、手数料のお得さを重視したい人に向いています。

三菱UFJ銀行の住宅ローンはネット利用で印紙代や繰り上げ返済手数料が0円

三菱UFJ銀行の住宅ローンは、ネットから手続きを行うと印紙税や繰り上げ手数料が0円となり費用が抑えられます。

印紙税額参照：国税庁

住宅ローンの印紙税は、窓口で支払うと数万円かかるケースが多いです。

例えば、契約額4,000万円なら印紙税だけで20,000円の手数料が発生します。

窓口で手続きする時と比べて数万円の費用を抑えられるため、積極的にネットで手続きを行いましょう。

三菱UFJ銀行の住宅ローンでは、契約時の特典が豪華なのも魅力的。

新居への引っ越しに伴う費用もお得になります。

※借入金額1,000万円以上、借入期間10年以内が条件

「新居で使う家具家電をビックカメラやコジマで買う」「引っ越し業者にアート引越センターを選ぶ」といった人は、新居での生活費用を抑えられます。

例えば20万円の冷蔵庫と10万円の洗濯機を買う予定なら、9,000円安く済む計算です。

上記に加え、出産前後6ヶ月以内の申し込みで0.2％の金利優遇があるのも三菱UFJ銀行ならでは。

子どもが生まれる前後の時期は、子育てに必要な衣類や家具の購入も必要で物入りです。

家族が増えるのを機に住宅取得を考えている人は、三菱UFJ銀行の住宅ローンで金利優遇を受けられると負担を軽減できます。

様々な特典や手数料無料サービスが活用できる人は、三菱UFJ銀行の住宅ローンの事前審査を受けてみましょう。

PayPay銀行はペアローン向けの団信で万が一に備えられる

PayPay銀行の住宅ローンは、ペアローン向けの団信で保障内容が充実しています。

ペアローンとは1つの不動産に対して、夫婦がそれぞれローンを組む方法です。

夫婦2人共が住宅ローン控除を利用でき、税金の負担軽減効果も大きくなります。

1人でローンを組むより借入額を増やせ、団信も夫婦両方に適用される借入方法。

「夫または妻のみの収入では必要な金額を借りられない」「万が一のことがあったときに夫婦それぞれが備えたい」といった家庭でも、住宅ローンを組みやすいです。

ペア連生団信は、夫婦どちらかに万が一のことがあったときにそれぞれの住宅ローン残高が0円になります。

金利上乗せのがん保障を選ぶと、どちらか一方が全疾病保障やがん診断保障の対象となったとき、2人それぞれの住宅ローン残高の軽減が可能です。

ペア連生団信で2人が保障の対象となる主な項目

1人に何かあったとき、もう1人の負担を減らすなら、金利を上乗せして万が一に備えましょう。

PayPay銀行の住宅ローンでは、単独ローンの団信も充実の保障内容です。

がん50％保障団信では、以下の保障が金利上乗せなしで付帯します。

失業補償は、勤務先の倒産や会社側の都合による解雇が対象です。

疾病以外の万が一にも備えられるため、借入額が大きく長期返済で不安が大きい人に向いています。

夫婦でペアローンを組みたい人や、団信の内容を充実させたい人には、PayPay銀行の住宅ローンがおすすめです。

ARUHIは年収や勤務形態の制限がなく最大50年ローンも可能

ARUHIは申込条件に年収や勤務形態の制限がなく、収入面で審査に不安がある人でも相談しやすい住宅ローン専門の金融機関です。

転職したばかりの人や開業1年の自営業者など、他の金融機関では申込条件を満たしにくい属性でも利用可能です。

取り扱っているのは、フラット35をはじめとした固定金利の商品。

最大50年返済も可能な「ARUHIフラット50」を取り扱うなど、毎月の返済負担を軽くできるプランも契約も可能です。

一般的な住宅ローンは、最大35年までしか返済期間を選べません。

1,000万円のローンを組んだときの月額返済額は、以下の通りです。

※利息は除く

月6,500円程度返済額を下げられれば、無理のない返済計画が立てられます。

ARUHIフラット50の商品概要は以下の通りです。

ARUHIフラット50の特徴

申込条件は年齢のみで、借入可能額は年間合計返済額の割合次第で変わります。

年収400万円以下なら、自動車ローンやキャッシングも含めて、1年間の返済額が年収の30％以内におさまらなければいけません。

35年以上の契約を扱う金融機関は少ないため、若いうちに住宅を取得したい人や、親子リレーで長期返済を希望する人は、ARUHIに相談しましょう。

ソニー銀行は繰り上げ返済手数料や金利タイプ変更が0円で返済計画の見直しがしやすい

ソニー銀行の住宅ローンは、繰上返済や金利タイプ変更が無料で行えるため、状況に応じた返済計画を立てやすいです。

住宅ローンに関わる手続きだけでなく、ATM取引や資金移動も手数料無料の対象です。

繰り上げ返済をすると住宅ローンの借入期間が短くなり、利息の負担を軽減できます。

しかし借入先によっては数万円の手数料が必要で、繰り上げ返済をしても効果的に利息を減らせないケースもあります。

手数料無料のソニー銀行なら、繰り上げ返済した分だけ利息の軽減が可能です。

「変動金利の方が利息を軽減できる」「計画的な返済がしたいので固定金利に切り替える」など、金利を見直したいときも手数料がかかりません。

手数料が気にならなければ積極的に繰り上げ返済したり、金融情勢を見て金利タイプをこまめに見直したりできます。

手数料が抑えられるだけでなく、がん保障100％の団信では万が一のときの給付金支払いも付帯。

例えば、がんと診断されたときは100万円の給付金を受取可能です。

住宅ローンの保障だけでなく、給付金を受け取れるため生活面でも助かります。

ソニー銀行の住宅ローンは仮審査が最短60分で完了し、手続きはWeb完結に対応しています。

来店不要のため、仕事で忙しい人や家事育児で出向くのが難しい人でも無理なく住宅ローンを組めます。

お得な手数料や保障の手厚さに魅力を感じた人は、まずは仮審査に申し込みましょう。

イオン銀行は住宅ローン契約で完済まで買い物代金5％オフの特典あり

イオン銀行の住宅ローンは、契約から完済までイオン系列店での買い物が毎日5％オフとなる特典付きです。

イオンのスーパーでひと月5万円、年間60万円分買い物をしている人なら、年間3万円お得になります。

完済まで35年かかるとすれば、105万円の負担軽減も可能です。

イオンの利用頻度が高い人は、イオン銀行の住宅ローンで日々の生活費を節約し、返済負担の軽減に役立てましょう。

契約時の事務手数料は定額型と定率型のどちらか選択できるのも、イオン銀行ならではのポイント。

定額型と定率型の違いは以下の通りです。

定額型は借入金額に関わらず手数料が一定で、低率型は借入金額に対して一定の割合を支払う方式です。

3,000万円で契約するとき、事務手数料は以下の通り大きな差が出ます。

定率型は初期費用が大きくなる変わりに、適用金利が0.2％低くなります。

最終的にどちらが有利かは借入額や借入期間によって違うので、申込時に相談しましょう。

団信は5種類あり、がん保障100％のほか糖尿病や慢性腎不全にも対応する8疾病保障も用意されています。

自分に合うタイプが分からないと悩む人は、オンライン相談やイオンモール内での対面相談を利用しましょう。

みずほ銀行はネット銀行並みの変動金利とリーズナブルながん団信が魅力

みずほ銀行の住宅ローンは、ネット銀行並みの変動金利で専門スタッフによるアドバイスが受けられます。

オンライン相談に応じてくれるネット銀行もありますが、直接会って話をするより分かりにくい可能性も。

専門家の話を直接聞き、住宅ローンについて理解してから契約したい人には、専門スタッフが対応してくれる、みずほ銀行がぴったり。

住宅完成前の分割融資に対応しており、通常の住宅ローンで融資が実行されるより前に必要な諸費用の支払いも可能です。

余計な手数料がかかり、金利が高めなつなぎ融資を利用する必要がありません。

つなぎ融資は、住宅ローンの利用前に土地代や着工金の支払いをするためのローンです。

住宅完成よりも前の支払いが自己資金だけで足りない人は、分割融資も可能なみずほ銀行の住宅ローンが向いています。

がん団信は金利上乗せがあるものの、100％保障で＋0.1％とリーズナブル。

就業不能日数や入院などの条件がなく、所定のがんは診断確定で住宅ローン残高が0円になる点もメリットです。

Webから手続きを行えば金利タイプ変更や繰上返済手数料も無料で、余計な費用が発生しにくいのもみずほ銀行ならでは。

費用負担の少なさと充実のサポート体制を求める人は、みずほ銀行の住宅ローンを検討しましょう。

三井住友銀行の住宅ローンは金利プランを豊富に用意

三井住友銀行の住宅ローンは様々な金利プランを用意しており、資金計画や金利動向に合った契約が選べます。

上記の金利プランを組み合わせる「ミックスプラン」も利用可能。

変動と固定を組み合わせれば、金利上昇リスクに備えながら少ない負担で返済を続けられます。

• 変動金利の金利上昇リスクを軽減できる
• 固定金利より低金利で借りられる可能性がある

変動金利は一般的に固定金利より低金利ですが、金融情勢によっては固定金利よりも高くなるリスクがあります。

現段階では変動金利の方が低金利のため、組み合わせると固定金利のみで契約するより利息を抑えられる可能性も。

三井住友銀行は、できるだけ利息負担を抑えて住宅ローンを組みたい人に向いています。

返済期間中の金利プラン変更も可能で、WebでSMBCダイレクトから手続きを行えば手数料は無料です。

Webから専門コンサルタントに無料相談できるため、サポートを受けた上で自分に合った金利タイプが選べます。

保障面では、火災保険ではカバーしきれない自然災害特約を付けられるのが特徴。

近年多発している風水害に対しても、住宅の損壊具合に合わせた住宅ローンの支払い免除が受けられます。

自身の健康面だけでなく、金利上昇や災害など様々なリスクに備えた住宅ローンを探している人は、三井住友銀行に相談しましょう。

初心者にとって分かりにくい住宅ローンの選び方4つのポイント

初心者にとっては分かりにくい住宅ローンについて、4つのポイントから選び方を解説します。

• 金利タイプの選び方で利息に大きな差が出る
• 早期完済を目指す人は繰上返済手数料が無料の住宅ローンを選ぶ
• 団信は保障対象や条件にも注目する
• 他の条件が同じなら優遇や契約特典に注目する

住宅ローンの金利タイプは、大きく分けると変動金利と固定金利の2種類です。

固定金利は、完済まで同じ金利が続くタイプと、一定期間のみ固定にするタイプに分かれます。

将来の金利動向は誰にも分からないため、完済時点でどちらがお得か予想は難しいです。

契約時に決めた時期よりも早い完済を目指す人は、繰上返済手数料の安さに注目しましょう。

一部返済は無料のケースが多いですが、全額返済は数万円の手数料が発生する金融機関もあります。

団信は上乗せ金利に目が行きがちですが、ある程度住宅ローンの候補が絞れた段階なら詳細条件も確認してください。

決め手に欠けているなら、住宅ローンの契約特典で選ぶのも1つの手段です。

金利は変動と固定どちらを選ぶかで利息に差が出る

住宅ローンの金利タイプには変動と固定があり、どちらを選ぶかで最終的に支払う利息総額が大きく変わります。

変動金利は金融情勢によって金利が変わるタイプを言います。

固定金利は、完済までの全期間または一定の期間金利が変動しないタイプです。

返済当初は変動金利の方が低いものの、10年後や20年後は固定金利の方が低くなっている可能性もあります。

住宅金融支援機構の2024年4月の調査によると、住宅ローン契約者が選んだ金利タイプの割合は以下の通りです。

参照元：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者調査（2024年4月調査）

7割以上の人が、当初の金利が低めの変動金利を選んでいます。

金利変動リスクに備えたい人は、以下の住宅ローンを検討しましょう。

• 金利タイプの変更が無料でできる
• 金利タイプを組み合わせて契約できる
• 相談しやすいサポート体制が整っている

金利タイプは、Webから手続きを行えば変更手数料を無料にできる金融機関が多いです。

複数の金利タイプを組み合わせて契約したい人は、相談体制が整った住宅ローンがおすすめ。

いずれの銀行でも、Webや電話から相談可能です。

返済計画や金利変動リスクの考え方を伝え、自分に合うプランを提案してもらいましょう。

変動金利は低めの金利だが今後上がる可能性もある

変動金利は、契約時に固定金利よりも低めの金利が提示されているのが一般的です。

しかし、今後の金利動向は上がるか下がるか分からず、情勢によっては大きく金利が上昇するリスクがあります。

変動金利のメリット・デメリット

変動金利の急上昇リスクに備え、金融機関によっては「5年ルール」「125％ルール」を設定しているケースもあります。

上記のルールは、返済負担の急激な上昇を抑えられます。

しかし、125％ルールによって払い切れなかった金利上昇分の利息は残り、契約終了間際に返済が必要です。

住宅ローン完済目前になって、予想以上の利息請求を受ける可能性もあります。

変動金利が向いている人の特徴は、以下の通りです。

• 日々の収入や貯蓄で金利変動に対応できる
• 借入期間が短い
• 借入額が少ない

日々の収入や貯蓄で金利変動に対応できるなら、変動金利を選ぶと低金利が続いたときに利息総額を抑えられます。

借入期間が短い人や借入額の少ない人は、金融情勢が大きく変動する前に完済できる可能性も。

返済総額を増やしたくない人は、こまめに金利動向をチェックして契約内容の見直しを行いましょう。

固定金利は高めの設定だが今後の返済計画は見通せる

固定金利は契約時の金利が変動金利より高いものの、全期固定なら返済総額は最初から把握できます。

固定金利のメリット・デメリット

金融情勢の変化で変動金利が急上昇しても、固定金利ならまったく影響を受けません。

契約当初決めた返済額に従って、計画的な返済が可能です。

金融機関では、全期固定だけはなく固定期間を選択できるタイプも取り扱っています。

期間は20年で選べるケースが多く、通常は期間が長いほど設定されている金利も高くなる傾向です。

固定金利は、返済開始当初の低金利よりも金利上昇リスクを排除したい人に向いています。

家計に余裕がなく金利上昇に対応できない人や、30年～35年程度の長期返済を予定している人も、固定金利を選びましょう。

フラット35は固定金利で幅広い人が利用できる

フラット35とは、住宅金融支援機構と金融機関が提携した全期間固定金利の住宅ローンです。

申し込みに年収制限が設けられておらず、幅広い人が利用できます。

年収や設けられた条件に合わず、銀行の住宅ローンを利用できない人でも、住宅ローンを組める可能性があります。

最長35年で返済するタイプの住宅ローンで、他にも返済年数が異なるフラット20やフラット50も存在。

銀行の住宅ローンとは、以下の点で異なります。

• 変動金利の取り扱いはない
• 団信加入が任意
• ローン対象建物の条件が厳しめ

最長35年では変動金利の住宅ローンを取り扱っておらず、全期固定金利の住宅ローンのみを取り扱っています。

銀行の住宅ローンは団信加入が必須なのに対して、フラット35は団信加入の有無を選択可能。

加入しないと金利は引き下げられますが、もしものときに多額の負債が残るためハイリスクです。

フラット35は、ローン対象の建物について一定の基準を設けています。

床面積は一定以上必要なため、狭小住宅は申込対象外となる可能性も。

一戸建て住宅、連続建て住宅並びに重ね建て住宅の場合は70㎡以上、共同住宅の場合は30㎡以上が要件となります。（上限はありません。）
引用元：住宅金融支援機構

ローン商品により細かい条件は異なるため、申し込み前によく確認しましょう。

繰上返済手数料が無料だと余計な費用が発生しない

早期完済を目指す人は、繰上返済手数料が無料の住宅ローンを選びましょう。

以下の銀行では、一部返済だけでなく全額返済も手数料無料のため余計な費用が発生しません。

全額返済は、手数料が有料の銀行では3万円～5万円ほど費用が発生するケースもあります。

一部返済に関しては、今回厳選したおすすめ住宅ローンはWebから手続きを行うといずれも手数料は無料です。

低金利な住宅ローンを選んでも、手続きするごとに費用が発生しては意味がありません。

繰り上げ返済の目的は返済期間短縮による利息負担軽減のため、手数料がかかると負担を軽減する効果が下がります。

返済額によっては手数料の方が軽減できる利息額を上回る可能性も。

手数料無料なら、細かい試算をしなくても利息軽減効果が得られます。

契約中に行う手続きは、主に繰上返済か金利タイプの変更です。

どちらも無料の住宅ローンを選んで、必要最低限の出費に抑えましょう。

団信は上乗せ金利だけでなく保障条件や対象疾病も確認する

団信は上乗せ金利の利率ばかりに目が行きがちですが、保障条件や対象疾病も確認しましょう。

がん保障に含まれるケースが多い疾病保障は、各銀行で差が出やすいです。

保障対象に3大疾患や生活習慣病を加えたタイプがあるほか、全疾病保障付きと補償範囲が幅広いタイプもあります。

しかし、全疾病保障は受けるための条件が異なるケースが多いです。

がん保障100％の全疾病保障の例

SBI新生銀行では介護状態であるかに焦点が置かれ、auじぶん銀行やPayPay銀行では入院が基準です。

上記の通り、3つのがん保障団信はいずれも全疾病保障を受ける条件が異なります。

対象疾病だけでなく、保障を受けるための条件もよく確認して比較しましょう。

貸付条件が同じなら優遇や契約特典に注目する

金利や団信では決め手を欠くなら、優遇や特典に注目して住宅ローンを選びましょう。

関連企業のサービスを利用すると金利が引き下げられるのは、auじぶん銀行の住宅ローンです。

電気や通信系の固定費をau（KDDI）関連サービスにまとめると、最大で0.15％の金利引き下げが実現します。

普段の生活で直接お得が実感できるのは、イオン銀行の住宅ローンです。

ローンを完済するまで、イオン系列の店舗で買い物代金が毎日5％オフになる特典が受け取れます。

ローン契約のみが条件となるため、特典のために不要な契約やサービス利用の必要はありません。

無理に特典を受け取る条件をクリアしようとせず、普段の生活でメリットになる特典を選びましょう。

住宅ローンは年収に対して最大7倍まで借りられる！おすすめの返済シミュレーションも紹介

住宅ローンで年収に対していくらまで借りられるかは、様々な要因が影響するため一概に決まっていません。

一般的には、住宅ローンで無理なく返済できる借入額は最大でも年収の7倍までとされています。

現在の年収だけで考えるのではなく、今後のライフプランと照らし合わせて無理のない返済計画が立てられるかが重要です。

「子どもが多く教育にお金がかかる」「育児休暇を取るのでしばらく収入が減る」など、まとまった出費や減収の予定があれば、借入額を引き下げる必要があります。

シミュレーションで、借入額や金利ごとの毎月返済額も確認しましょう。

住宅ローンは年収の最大7倍までが目安だが無理なく返済できるかが重要

住宅ローンの借入可能額は年収や年齢に大きく左右され、最大でも年収の7倍までが目安です。

いくらまで借りられるかは、年収に対する返済負担率をベースにして考えましょう。

返済負担率とは、手取り年収に対する年間返済額の割合です。

住宅ローンの返済負担率は、一般的には20～25％が無理なく返済できる範囲とされています。

住宅金融支援機構では、実際に住宅ローン契約者がどの程度負担しているのか調査を公表。

返済負担率は15％超～20％以内が最も多い結果となりました。

参照元：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者調査（2024年4月調査）

住宅ローン契約者の約8割が、返済負担率を25％以内におさめています。

フラット35では年齢に応じて返済負担率は30％～35％まで契約可能です。

年収別に、返済負担率ごとの毎月返済額を算出してまとめました。

※ボーナス返済は考慮していません

現在支払っている家賃を元に、いくらまで無理なく負担できるか考えると分かりやすいです。

例えば年収400万円で家賃を75,000円支払っているなら、返済負担は20％超～25％以内です。

同じ金額程度の住宅ローンを組めば、「無理なく今の状態を維持できそう」と予想できます。

ただし今の生活が余裕なく感じられているなら、1ヶ月の支出を減らして70,000円程度でローンを組むといった対応が必要です。

住宅ローンの返済は長期に及ぶため、現在と状況が変わる可能性も考慮してください。

特に、これから家族が増える予定の人は現在より支出が大きく増えます。

毎月無理なく返済できる金額を把握してから、いくらまで借りられるかをシミュレーションで求めましょう。

毎月返済額を金利や借入額ごとにシミュレーションして解説

毎月返済額は借入額と金利により変わるため、シミュレーションにより自分の借入可能額を把握しましょう。

いずれも返済年数35年、ボーナス返済なしでシミュレーションしています。

金利0.5％は、変動金利で契約して今後大きな金利変動がないケースを想定しています。

各借入額で、返済負担率25％以下におさめるには以下の年収が必要です。

あくまでシミュレーションによる参考値のため、家族構成や返済年数により無理なく返済できる借入額は異なります。

上記のシミュレーションを1つの参考にして、物件選びや頭金の準備を進めましょう。