
老後を見据えて投資を検討している人の中には「不動産投資」を検討している人もいるでしょう。
とは言え不動産投資はメリットもあればデメリットもあり、人によっては「やめとけ」という意見もあります。
実際、不動産投資には多くの知識が必要になるケースがあり、いきなり老後を見据えた投資として初心者が始めるのはやめた方がいいと感じる事もあるでしょう。
今回は、不動産投資は「やめとけ」と言われる理由や、不動産投資で成功率を上げる秘訣やリスクヘッジの方法を紹介していきます。
不動産投資をやめとけと言われる人の特徴は計画性がない人
不動産投資はやめとけと言われる主な理由は、以下の5つが考えられます。
- 十分な資金がなければ不動産ローンを組む必要がある
- 家賃滞納トラブルが生活を圧迫する原因になる恐れがある
- 空室リスクが発生すれば失敗率が上がる
- 収益物件の大規模修繕費用が高い
- 収益物件にもかかわらず利回りを意識せず購入してしまう
なぜ不動産投資をやめた方がいいと言われる人がいるのか、具体的な内容5つについて詳しく解説していくので、参考にしてみてください。
不動産はやめとけと言われる1つ目の理由は十分な資金がなければ不動産ローンを組む必要があるから
不動産投資をやめとけと言われる1つ目の理由が不動産ローンです。
基本的に不動産投資を始める場合は、不動産を担保に不動産ローンを組む必要があります。
不動産担保ローンの特徴は、低金利でまとまった金額を借りられることです。
融資額は概ね担保にする不動産評価額の7~8割程度が目安とされています。
借りたお金の使い道に制限がないため、自宅のリフォーム資金や教育資金、旅行など、まとまったお金が必要な時に向いている方法です。
十分な資金があれば不動産ローンを契約する必要はないものの、土地や建物を購入するほどの資金を貯めることは難しいと言えます。
基本的に不動産ローンの金利上限は2.5%前後で、低金利なうえに資金使途は自由とされています。
毎月の利息も比較的低いため、負担を気にすることなく借入可能です。
不動産ローンで借入するには、事前審査が必要です。
審査は申込後、平均1週間程度かかります。
また借入する際には手数料がかかるので、返済金額は借入金額よりも多くなることが特徴です。
家賃滞納トラブルが生活を圧迫する原因になる恐れがある
不動産投資はやめとけと言われる2つ目の理由は、入居者の家賃滞納トラブルが発生するリスクです。
入居者全員が家賃を滞納するケースは少ないものの、家賃収入を頼りに不動産ローンの返済や生活費を補っていれば、家賃滞納が生活を圧迫する原因になってしまいます。
正しく家賃を納めてもらえる人物なのか判断するにも、離職や転職を頻繁に繰り返していないか、支払い能力があるかなど、詳しい情報を調べてから入居可否の判断が必要です。
家賃滞納のトラブル回避手段には、「家賃保証会社」を利用する方法があります。
家賃保証会社は入居者の連帯保証人になるので、入居者が家賃を滞納した場合でも保証会社が代わりに支払ってくれることが特徴です。
賃貸契約を行う上で、条件に家賃保証会社への加入を加えておけば家賃滞納のリスクを低減できるでしょう。
空室リスクが発生すれば失敗率が上がる
不動産投資はやめとけと言われる3つ目の理由は、空室リスクによる失敗率の高さです。
所有している物件に空室が増えると、収益に結びつかず、赤字が続き不動産投資が失敗する可能性が上がります。
空室リスクは不動産投資を行う上で避けられないので、事前対策が必要です。
例えば購入物件は、ターゲットにしている世代やニーズに合っている立地条件を満たす物件を購入するなどの対処法が求められます。
また空室保証を利用して、リスクを低減させる方法もおすすめです。
空室保証とは、家賃収入が満室賃料を下回ったときに満室賃料を保証してくれる制度で、概ね賃料の80%~90%が対象金額です。
全額保証はないものの、空室対策として活用できるため、保証への加入も検討してみましょう。
収益物件の大規模修繕費用が高い
不動産投資はやめとけと言われる4つ目の理由はマンションやアパートを一棟で所有している場合、定期的な「大規模修繕」が必要だからです。
大規模修繕とは、毎年修理はできないものの経年劣化により発生する大掛かりな修繕です。
実施頻度は、概ね10年~15年に1回行うケースが一般的です。
大規模修繕は全フロアで実施するので、費用が高くついてしまいます。
外壁塗装や防水補修など、共用部分の修繕を中心に実施するため、事前に費用を貯めておく必要があります。
費用の貯め方は、大規模修繕積立金をコツコツと入居者から集めておく方法が一般的です。
家賃の中に、積立金をプラスして納めてもらう方法もあるため、家賃設定のときに考慮する必要があります。
所有物件の大規模修繕では、どの程度の費用がかかるのか事前に把握しておき、いざというときに備えましょう。
収益物件にもかかわらず利回りを意識せず購入してしまう
不動産投資はやめとけと言われる5つ目の理由は、不動産投資を行う場合、利回りを意識した物件選びが必要だからです。
立地の悪い物件などは、空室リスクが高くなるので、うまく収益を上げられない可能性があります。
実際に情報だけではなく、現場に足を運ばなければわからない物件の欠点もあるので、物件を購入する前に周辺情報は把握しておく必要があります。
実績が高い不動産会社からの紹介で購入した物件でも、状況によっては入居者が集まらない可能性は否定できません。
自分が想定したターゲット層が生活しやすい物件なのか、よくリサーチした上で選ぶ必要があります。
不動産投資をやめとけと言われる人の特徴はリサーチ不足が招く末路が分からない
不動産投資は知識だけでなく、リサーチ不足によっても失敗する可能性があります。
不動産投資を行うなら、事前にリサーチして慎重に物件を購入できる人ではないと、事業は難しい恐れがあるでしょう。
反対にリサーチが苦手な人が不動産投資を始めると、失敗してしまうリスクが高くなるので、やめたほうが懸命です。
主に不動産投資に向いていない人の特徴としては、以下のような人が該当するでしょう。
- 情報収集が苦手な人は現状のニーズが把握できず成功率が下がる
- 不動産ローンの契約に必要な収入が分からず現在の収入が低い人
- 個人投資家としてキャピタルゲインが目的の人
具体的な内容について解説していくので、参考にしてみてください。
情報収集が苦手な人は現状のニーズが把握できず成功率が下がる
不動産投資に向いておらず成功率が低い人の特徴は、自分で情報収集するのが苦手、時間が確保できない人が考えられます。
しかしながら、実際に自分で足を運んで情報収集できない人は、物件の特徴を把握できない可能性が高いため、不動産投資の成功率が下がる恐れがあります。
また現在では、どのような物件ニーズがあるのか不動産会社が開催しているセミナーに参加し、情報収集する行動力も必要です。
なかでも不動産投資初心者は、不動産に関する情報を収集する必要があります。
不動産投資セミナーに参加し、どのような取引の進め方が成功率を上げるのか、情報収集しておきましょう。
不動産投資の失敗率を下げるためにも、自分から行動し、現状のニーズに合った物件を購入する判断が求められます。
不動産ローンの契約に必要な収入が分からず現在の収入が低い人
不動産投資を行う場合、不動産ローンを利用することが一般的です。
不動産ローンは土地や建物を担保にし、金融機関から借入を行う不動産投資を目的としたローン商品です。
誰でも利用できる訳ではなく、借入しても返済能力があるのかを判断するので、現在の収入から審査を実施します。
現在の収入が低いと、返済能力が低いと判断され、審査落ちの可能性があるのです。
また審査に通過しても、借入額が希望よりも少ない可能性があります。
借入額が低い場合には、金利が高くなる傾向にあるので、トータルの返済額が結果的に大きくなる可能性を理解しておかなければなりません。
自己資金で不動産物件を購入する方法があるものの、物件によっては高額になるケースもあり、自己資金だけで補うのは難しいでしょう。
現在の収入が低ければ、不動産投資は失敗の末路を辿ります。
個人投資家としてキャピタルゲインが目的の人
不動産投資をやる目的が、「キャピタルゲイン」の人は、投資家として利益を追求しやすく不動産投資に向いていない可能性があります。
キャピタルゲインとは、所有している資産を売却して売買差益を得る手段です。
不動産投資以外にも個人投資家として株式や債券といった物を売買し、キャピタルゲイン目的で取引を行う人もいます。
しかし他の投資とは異なり、不動産の場合は値上がり益を期待するのが難しく利回りを重視する傾向にあるため、キャピタルゲイン目的の売買は避けたほうがいいでしょう。
不動産は購入してから年数が経つと、徐々に価値が下がることが一般的です。
キャピタルゲイン目的で物件を購入しても、価値が下がり、利益が十分に上がらず失敗する可能性が高くなります。
不動産投資は、キャピタルゲインを目的とはせず、長期的な運営を目標にした利回り中心の取引が利益を得やすいといえるでしょう。
不動産投資が成功する人の特徴は初心者でも計画性がある人
不動産投資がおすすめできる人の特徴は、初心者であっても以下3つの特徴がある人です。
- 将来にわたり不労所得を得たいと考えている人
- 現在の収入では老後に不安を感じている人
- 計算しながら計画的にやってる人
具体的な内容について詳しく解説していくので、参考にしてみてください。
将来にわたり不労所得を得たいと考えている人
不動産投資はうまく家賃収入が得られれば、不労所得として収益が上げられます。
会社員としての収入のみならず、不労所得も得たい人には不動産投資がおすすめです。
もしも、急な怪我や病気で働くことが困難な状況に陥っても、不動産投資で不労所得を得ているなら、収入が途絶えるといった心配はありません。
現在の収入では老後に不安を感じている人
不動産投資がおすすめの人には、現在の収入に納得しておらず老後に不安を感じている人が考えられます。
会社員で働いている間は、安定収入は得られるでしょう。
とはいえ収入が少なく、将来が不安な人もいるはずです。
家賃収入があれば、会社員として働いている給料にプラスして収入が得られるので、生活が豊かになります。
不動産投資を始めて間もない頃は、不動産ローンの返済があるので、簡単に収益がプラスに転じる可能性は低いでしょう。
一方で、長期的に見れば、家賃収入が安定して得られるため、収入は増加します。
老後資金を貯めるためにも、家賃収入は大きなメリットとなるため、より収入を得たい人に不動産投資はおすすめです。
計算しながら計画的にやってる人
不動産投資をおすすめできる人は、計算しながら計画的に物事が進められる人です。
不動産ローンを安定して返済するには、家賃収入を安定させる必要があり、収入の多くはローンの返済にまわします。
不動産投資を始めるときは、利益よりも初期費用を回収する意識が必要です。
初期費用は高額になるので、簡単に返済するのは難しいローンです。
また途中で空室が増える可能性もあり、長く経営を続ける上で計画性も重要です。
不動産投資の成功には、計算しながら長期的に計画性を持って行動できる人でなければ、成功させることは大変です。
計画的に物事を進めることが得意な人なら、初心者でも不動産投資はおすすめなので、自分の性格を考え向いているのか判断しましょう。
不動産投資を始めると得られるメリットは4つ!成功率を上げることは容易ではない
不動産投資の成功率を上げることは容易ではなく、苦労を伴う可能性もあります。
とはいえ、不動産投資を始めると、主に以下4つのメリットが得られます。
- リスクヘッジすることで安定収入を得る
- 不動産ローンの返済も家賃収入があれば補える
- 不動産の維持費用には節税効果がある
- 投資の中では初心者でも始められ自己資金がなくても可能
引き続き、内容について解説していくため、参考にしてみてください。
リスクヘッジすることで安定収入を得る
不動産投資を始めるメリットの1つ目に、リスクヘッジさえできれば毎月安定した家賃収入が得られる点があります。
入居者が多いほど、家賃収入は多くなるため、日々の生活を豊かにするきっかけになるでしょう。
ただ安定収入を得るには、空室や家賃滞納などリスクヘッジの方法を知っておく必要があります。
十分な対策方法を知っていれば、家賃収入も安定して得られるため、事前準備が肝心です。
また家賃収入があれば、万が一、自分が働けなくなっても不労所得として安定した収益が得られます。
今よりも所得を増やしたい人であれば、初心者であっても不動産投資を始めるメリットは大きいと言えるでしょう。
不動産ローンの返済も家賃収入があれば補える
不動産投資を行う上で、不動産ローンの利用は欠かせず返済計画が必要です。
不動産ローンを会社員の給料だけで返済するのでは、生活を圧迫してしまう恐れがあるので不安を覚える人もいるでしょう。
一方で、不動産投資は、入居者がいれば毎月の家賃収入があるため、不動産ローンの返済が可能です。
無理なく返済できる可能性があるため、計画的に不動産投資を行うならローンで生活が圧迫される心配は少なく済みます。
これが2つ目のメリットです。
不動産の維持費用には節税効果がある
不動産投資を行うメリットの3つ目に、節税効果が期待できる点が挙げられます。
不動産投資は経営を進める上で、メンテナンス費用をはじめとする修繕費用などがかかる投資です。
メンテナンス費用を経費として計上できるため、確定申告の際に経費として申告すれば節税効果が期待できます。
確定申告では収入から経費を引き、翌年に納める所得税や住民税の金額が決まるため、しっかり申告しておけば税金の総額が低くなる可能性があります。
相続税の代表的な節税対策として利用できる
不動産投資は、所得税や住民税だけではなく相続税対策にも効果が期待できます。
例えば現金で相続する場合は、被相続人が残した全額に相続税がかかります。
しかし不動産で相続する場合は、「固定資産税評価額」によって相続税を計算します。
固定資産税評価額とは、固定資産税の決定基準になる評価額のことです。
基本的には、物件の購入価格のの50%~70%が固定資産税評価額になります。
つまり5,000万円の物件であれば、2,500万円~3,500万円程度の評価額とな、相続人が1人の場合は160万円前後です。(配偶者の場合を除く)。
現金と比べれば半分程度の相続税で済む可能性があるため、相続税対策として不動産投資を始めることも悪くありません。
また不動産投資のように所有している物件が賃貸用なら、相続税評価額が30%程度は引き下げられる可能性があります。
投資の中では初心者でも始めやすく自己資金がなくても可能
不動産投資は自己資金が少なくても、不動産ローンを活用して高額物件を購入し、初心者でも不動産投資が始められます。
自己資金以上の物件を所有できるため、成功すれば家賃収入で大きな利益が上げられる可能性があります。
ただし不動産ローンの利用には、事前審査が必要です。
ただ毎月の収入が低い場合には、返済能力も低いと判断され、借入額が少額に設定される恐れがあります。
また最悪の場合は、不動産ローンそのものが利用できないかもしれません。
自分の収入に見合うローン額を設定しないと、毎月の返済負担も大きくなるため、不動産ローンの利用には十分注意しましょう。
不動産投資で失敗しないための対処法は?返済が難しくなる前に目的を明確にして自己学習をする
不動産投資は毎月安定した家賃収入が得られるので、始めるメリットは大きいです。
とはいえ計画的に投資を進めないと、失敗してしまい、不動産ローンの返済が難しくなる可能性があります。
不動産投資を失敗しないためにも、以下のような対処法を実践しましょう。
- 不動産投資の目的が明確にできないならやめておく
- 不動産投資の利回り相場を知り自己学習をしておく
- 相談できる不動産業経験者を見つけておく
リスクヘッジを含め具体的な対策について紹介していくので、参考にしてみてください。
不動産投資の目的が明確にできないならやめておく
不動産投資の失敗率を下げるには、不動産投資を始める目的を明確にしてから実践しましょう。
目的を明確化できれば、計画的な投資が実現でき、計画にズレが生じても修正できます。
例えば毎月の家賃収入はどれくらい必要か、自己資金はいくらあるのか、不動産ローンはどれくらい借りるのかなど、より詳細な計算ができれば投資は成功しやすく成功率が上がります。
家賃収入が少額でも問題なければ、好立地の物件でなくても良く、購入費用も安く済ませられる可能性があります。
対して家賃収入が多ければ多いほどいいのであれば、好立地で居住者が集めやすいマンションを購入したほうがいいでしょう。
ただ、空室リスクが高くなる可能性があるのでリスクヘッジの方法を考えておかなければなりません。
具体性のある計画ほど今後の事業方針が固めやすく成功率が上がるため、できるだけ不動産投資のイメージを明確化する意識が必要です。
不動産投資の利回り相場を知り自己学習をしておく
不動産投資は初心者でも始められるものの一般的な利回りの相場を含めできるだけ知識は蓄えておく必要があります。
自己学習を進めておけば、トラブル発生時でも素早く対処できるでしょう。
セミナーにはいくつか種類があり、不動産の個人投資家が自分の成功や失敗手法を伝えてくれるセミナー、資産運用を目的とした不動産会社が基礎から教えてくれるセミナーなどが一般的です。
不動産の個人投資家セミナーは有料が多い一方で、不動産投資家会社が開催しているセミナーは無料のケースもあります。
資産運用を目的とした不動産会社が無料セミナーを開催している理由には、顧客獲得のためが多いものの、必ず相談しなくてもいいので安心してください。
オンライン参加可能なセミナーもあるため、自宅で不動産投資について自己学習したい人はオンラインセミナーを利用してみましょう。
相談できる不動産業経験者を見つけておく
セミナー参加や今後の取引を見越して、信頼できる不動産会社を見つけておく必要があります。
不動産投資は高額なやり取りになるケースが多いため、できるだけ実績豊富で安心して相談できる会社を選びましょう。
信頼できる不動産会社は、メリットだけでなくリスクやリスクヘッジの方法についても詳しく教えてもらえます。
またできるだけ多くの相談に乗ってくれる会社がおすすめです。
不動産を売却する場合でも、問題なく対応してくれる不動産投資会社が事業の幅も広くなるため、事前にどのような取引に対応しているのか見つけておきましょう。
不動産投資は長期的な運用が一般的なので、不動産投資会社とは長い付き合いになります。
できるだけ信頼できる会社に相談するほうが、継続運用には大切です。
信頼できる不動産投資会社かを見極めるためにも、複数のセミナーに参加して情報収集しておきましょう。
不動産投資で初心者がカモにならないために知っておくべき知識は?情報収集をしてバレることなく始められる
不動産投資を始める場合、初心者の人であればカモにならないために色々知っておくべき内容があります。
事前に不動産投資を知っておけば、円滑に取引が進められ、効率よく投資が行えるます。
不動産投資初心者に、不動産投資で知っておくべき知識について、代表的なものを5つ紹介していきます。
主に不動産投資でよくある質問についても参考にしているため、情報収集として役立ててください。
- サラリーマンでも会社にバレることなく不動産投資はできる
- 不動産ローンを計画的に返済するには毎月の返済額の計算と家賃収入のバランスが重要
- 空室リスク対策は最新の情報収集が大切
- 不動産投資をやめとけと言われる理由はリスクヘッジができるかどうか
- 不動産投資とは中古物件でも入居者さえ集まれば始められる
具体的な内容について紹介するので、参考にしてみてください。
サラリーマンでも会社にバレることなく不動産投資はできる
会社員であっても会社にバレることなく不動産投資は可能です。
会社員でありながら副業として不動産投資を行っている人は多くいます。
とはいえ、完全に経営を不動産会社に任せてしまうと、実態把握ができない可能性があります。
適度に不動産投資を行い、現場の雰囲気やリスクヘッジのための対策を講じる必要があるでしょう。
また会社によっては副業を禁止しているケースがあります。
不動産投資を始める前に、社内規程を確認した上で運営を進める必要があるでしょう。
不動産ローンを計画的に返済するには毎月の返済額の計算と家賃収入のバランスが重要
不動産投資を行うには、多くの場合、不動産ローンを組む必要が出てきます。
不動産ローンを利用した場合には、毎月の返済が発生するものの、家賃収入で補えば無理なく返済できます。
とはいえ、不動産ローンの借入額が多額になると、返済負担もふえるため注意が必要です。
自分の収入により不動産ローンの借入可能額は異なり、収入が少ないほど借入額は少なくなります。
どの程度であれば無理なく返済できるのか、詳しく知りたい人は無料相談できる不動産会社を選び、適切な借入額を選択しましょう。
空室リスク対策は最新の情報収集が大切
不動産投資を行う上で気になるのが、空室リスクがあり、回避するには、好立地の物件を購入する方法がおすすめです。
例えば会社員向けであれば、駅から近い物件を購入し、好立地をアピールすれば多くの入居者が集まるでしょう。
駅から近い物件かどうかの判断は、駅から徒歩10分圏内を満たしていれば十分アクセス良好の物件と言えます。
駅から遠い物件では、通勤・通学に不便と判断されやすく、空室になりやすいでしょう。
物件購入には、立地条件も考慮した上で選ぶ必要があります。
不動産投資をやめとけと言われる理由はリスクヘッジができるかどうか
不動産投資は初期費用がかかる一方で、他の投資方法と比較すれば、それほどハイリスクとは言えません。
当初は不動産ローンの返済がかかるので、返済に負担を感じる可能性があります。
しかし家賃収入が不動産ローンの返済に充てられるため、それほど大きな負担に感じる心配は少ないでしょう。
不動産ローンで希望額の借入ができれば、初心者でも不動産投資を始められます。
ただし、事前に不動産投資の知識を蓄えリスクヘッジを考えておかないと、空室リスクなどで収益がうまく上がらない可能性もあるでしょう。
不動産投資とは中古物件でも入居者さえ集まれば始められる
不動産投資で購入した物件の築年数が長く中古物件であっても、外観・内装を綺麗にしていれば、入居者を集められます。
入居者を集めるためにも、10年~15年程度の周期で大規模修繕を行い、新築に近い状態の維持がポイントです。
内部設備も、できるだけそのときの最新モデルを導入する必要があります。
また築年数が長い物件でも、駅から近いなどの好立地物件なら自然と入居者は集まり空室リスクは回避できます。
通勤・通学の利便性も部屋選びでは重要なポイントです。
自分が想定しているターゲット層を集めやすい立地を調査し、効率よく入居者が集められるように配慮することが大切です。
不動産投資はやめとけと言われる理由はリスクヘッジができないこと
不動産投資はやめとけと言われる理由は、不動産ローンの返済負担や家賃滞納トラブル、空室リスクなどが考えられそれに対するリスクヘッジまで含まれます。
事前に知っておかないと、うまく運用できず失敗してしまう恐れがあるでしょう。
自分から情報収集するのが苦手な人や現在の収入が低い人は、不動産投資で失敗するリスクがあるため注意が必要です。
反対に、計画的に進めることが得意な人や不労所得を得たいと考えている人なら、初心者でも不動産投資はおすすめできます。
不動産投資は成功率が高い投資方法ではないものの、うまくいけば安定した家賃収入が得られる、節税効果が期待できるといったメリットがあります。
不動産投資の失敗を回避するためには、目的を明確化し、信頼できる不動産会社のセミナーに参加してみましょう。
今回紹介した不動産投資はやめとけと言われる理由を参考に、適切な対応で不動産投資をはじめてみましょう。